フロアコーティングをする人の多くは、自分で所有している部屋（一軒家やマンションなどの持ち家）が中心となります。
そのため、賃貸物件に住んでいる人の中には、「自分は賃貸だから関係ない」「やりたいけど無理だろう」などと考えている人もいるかもしれません。

しかし、諦めるのは早いです。
賃貸物件であっても、状況や条件によってはフロアコーティングを施工できる場合があります。
あるいは、すでにフロアコーティングを施工している物件に引っ越すなど、フロアコーティングの効果を得る方法はたくさんあります。

そこで本稿では、賃貸物件にお住まいの方や、これから賃貸物件に引っ越す方を対象に、どうすればフロアコーティングの施されたフローリングに住むことができるのかを考えていきましょう。
過去の事例を知れば、いろいろな方法があることがわかるかと思います。

オフィスや住宅に多いフロアコーティング

そもそもフロアコーティングが実施されている物件としては、まず「オフィス」が挙げられます。
オフィスは一般家庭とは異なり、不特定多数の人が活動する空間であるため、そのぶん床は痛みやすくなります。
つまり、それだけフロアコーティングの実施が望まれる環境となります。

一方で住宅の場合は、オフィスほど多くの人が行き交うわけではありませんが、生活空間であるため、やはり床の負担やそれによる劣化は気になるかと思います。
もちろん、ご家庭によって使用頻度やどのくらいの負荷がかかるのかは異なるため、そうした情報も加味しておくことが大切です。

このように、オフィスや住宅に多いフロアコーティングですが、その目的は「床を守ること」という点で共通しています。
そしてその前提となるのは、少しでもその物件を長く快適に使うことであり、とくに床は生活を支えるものであるという理解が重要となります。

賃貸でも施工はできるのか？

一方で、オフィスや住宅にフロアコーティングをする場合、賃貸物件でも施工することは可能なのでしょうか。
結論から言うと、物件によることになるでしょう。
その物件のオーナーがどのような意向をもっているのかによって、フロアコーティング実施の可否が変わってきます。

もともとフロアコーティングのように、物件そのものに何らかの造作を加える場合には、オーナーが判断しなければなりません。
なぜなら、その物件の所有者はオーナー自身ですし、その物件を賃貸して住んでいる人はあくまでも仮住まいの状態だけです。

その点、オーナーがどのような判断をするのかによって、フロアコーティングができるかどうかも変わってくるのですが。
その多くはオーナー個人というよりも物件の管理会社を通じて確認し、賃貸物件でも施工できるかどうかをチェックすると良いでしょう。

賃貸物件の場合に確認しておきたいこと

では、事前にどのようなことを確認しておけばいいのでしょうか。
重要なのは、「フロアコーティングを実施することによって部屋にどのような変化があるのか」という点にあります。
それによって、オーナーが実施を許可するかどうかが判断されることになります。

もちろんそこにはオーナー個人の考え方が大きく反映されるため、どう判断されるのかは、個別の物件ごとに違いがあると思われます。
一方で、多くのオーナーは物件自体の価値が高まることには前向きであるため、その点を踏まえてフロアコーティングについても考える必要があります。

例えば、フロアコーティングを実施することによって居住空間がより快適になり、また劣化しにくくなるということは、それだけ物件の価値も高まることになります。
そうなると、オーナーとしても前向きに検討しやすくなりますし、それが入居者の獲得にもつながることでしょう。

よくあるトラブル事例について

一方で、よくあるトラブルとしては、オーナーの許可を得ることなくフロアコーティングを行ってしまうケースです。
そうなると、退去時には原状回復を求められる可能性があることに加えて、契約違反に該当する恐れもあります。
やはり、オーナーの許可があるかどうかが前提となるのです。

そうしたトラブルを未然に防ぐよう、まずは賃貸借契約の内容をきちんと確認したり、管理会社に問い合わせたりすることによって、フロアコーティングを実施できるのかどうかを確かめましょう。
また、可能であればオーナーに説明するのもひとつの方法です。

その際には、ぜひフロアコーティングを行うことによって得られる利点を説明するようにしてください。
オーナーにとってメリットがあるのであれば、前向きに検討してもらえるかもしれませんし、費用の面でも負担してくれる可能性があります。
やはり、きちんと話し合うことが大切です。

どのようなコーティングが望ましいのか

では、賃貸物件ではどのようなコーティングが望ましいのでしょうか。
結論から言うと、一般的な住宅と発想は変わりません。
コーティング剤の種類によって、耐久年数や効果、あるいは予算感も変わってきますので、そのあたりの兼ね合いを含めて検討すると良いでしょう。

また、退去時に原状回復を求められる場合であれば、住む年数によって耐久年数を逆算するという方法もあります。
ただし、コーティング剤を剥がして元通りにするには業者への依頼が必要となるため、その点も考慮に入れておくべきでしょう。

一方で、それほど長く住まないことが想定される場合は、耐久年数が短いコーティング剤を選択肢たり、あるいは絨毯やカーペットなどで代用するなど、様々な選択を比較検討することをオススメします。
フロアコーティング以外の選択肢も加味しておけば、より良い決断がしやすくなるでしょう。

おわりに

賃貸物件でもフロアコーティングを施工することは可能ですが、所有者であるオーナーの意向を確認する必要があります。
その点、どのようなメリットがあるのかを説明し、事前にトラブルを防ぐための対応をとっておくことが大切です。ぜひ、管理会社に確認してみましょう。

＜記事のポイント＞

・賃貸物件でもフロアコーティングを実施することは可能。

・オーナーの許可がなければ、退去時に原状回復を求められるケースも。

・未然にトラブルを回避するためにも管理会社やオーナーに確認しておこう。